投資層が求める“伝わるIR”の形として「IR特化型ショート動画プロモーションパッケージ」を今夏より本格提供開始へ

金融業界を中心に数多くの広告運用実績を持つインターネット総合広告代理店、株式会社SEMエージェンシー（本社：東京都渋谷区／代表取締役社長：稲田 光造、以下「当社」）は、過去2年以内に株式投資を行った全国の男女311名を対象に、「株式投資に関する情報収集と意思決定」に関する意識調査を実施しました。

今回の調査では、「将来の資産形成」や「新NISA制度の開始・拡充」をきっかけに投資を始めた人が多数を占める結果となりました。さらに、投資判断においては、SNSや動画といった“視覚的・直感的に理解しやすいコンテンツ”へのニーズが非常に高いことも明らかになりました。
特に注目すべきは、約8割（79.4％）の投資家が「動画コンテンツは投資判断の参考になる」と回答している点で、YouTubeをはじめとする動画プラットフォームが情報収集の主流となり、“短時間で理解でき、共感を得られるコンテンツ”が、投資家の意思決定に大きな影響を与えていることがわかりました。

こうした背景を踏まえ、企業が投資家との新たな接点を創出し、株式価値への共感を高めていくためには、今後「動画によるIR広報」が不可欠であると当社は考え、当社では、ショート動画 × SNS広告 × IR情報を組み合わせた新たなアプローチとして、「IR特化型ショート動画プロモーションパッケージ」の本格提供を開始いたします。特に本施策では、若年層や新NISAをきっかけに投資を始めた層に対し、「スマホで短く、わかりやすく、共感できる情報」を届けることを想定しています。動画ならではの“感情への訴求力”や“視覚的理解の速さ”を活かすことで、従来のIRではリーチできなかった層へのアプローチも可能になると考えています。

調査結果詳細

１）投資のきっかけは「将来の資産形成」が最多、次いで「新NISA制度」

「株式投資を始めたきっかけ（複数選択可）」について尋ねたところ、
・「将来の資産形成や老後の備えが必要だと感じたから」（57.6％） ・「新NISAの制度開始・拡充をきっかけに興味を持ったから」（47.3％） ・「SNSやYouTubeなどで投資情報を見て興味を持ったから」（37.6％） という結果となりました。
長期的な備えとして投資を始める人が多い一方で、新NISAが具体的な行動のトリガーとなっていることが分かりました。また、SNSなど身近なメディアからの情報接触も、投資の第一歩を後押ししていることも分かりました。

２）SNSや動画メディアが “投資の判断材料” に

「実際にその株を購入しようと判断する【決め手】になった情報源は何でしたか？（複数選択可）」という問いに対しては、
・「ニュースサイト（日経電子版、Yahoo!ニュースなど）」（50.2％） ・「経済ニュース・報道番組（WBS、モーサテなど）」（36.3％） ・「SNSでの投稿や解説動画（例：YouTube、X、TikTokなど）」（31.5％） ・「金融専門サイト（フィスコ、株探、Yahoo!ファイナンスなど）」（29.3％） と、専門性の高い情報源が上位を占める一方、SNSや動画メディアも “判断材料”として浸透しつつあることが分かりました。これらが、従来の「証券会社のサイト」や「書籍・経済誌」に代わって、“投資判断の基準”としての役割を担いつつあると言えるでしょう。

３）投資情報の収集は“日常化”。その主戦場はYouTubeに

「日頃の投資情報の収集頻度」という問いに対しては、
・「週に数回程度チェックしている」（40.5％） ・「ほぼ毎日チェックしている」（33.8％） と、合計で約74.3％が週に複数回投資情報をチェックしていることが分かりました。
これは、多くの個人投資家が“投資を一時的な活動ではなく、日常的な関心事”として捉えていることを示しています。

また、「情報収集に利用しているSNSは？（複数選択可）」という問いに対しては、
・「YouTube」（65.9％）
・「X（旧Twitter）」（35%）
・「Instagram」（22.2％）
・「TikTok」（17.0％）

Youtubeをはじめとした動画プラットフォームの利用率が高く、投資判断や情報収集の手段として「動画で学ぶ」スタイルが主流になってきていることがうかがえます。テキストよりも視覚的に理解しやすく、時間効率も良い動画は、忙しい社会人や投資初心者にとって“親しみやすい情報媒体”として定着しつつあると言えます。

４）約8割が「動画は投資判断の参考になる」と肯定的

「動画コンテンツは投資情報として有効か？」という問いに対しては、
・「やや参考になる」（51.1％） ・「非常に参考になる」（28.3％） と、約8割（79.4％）が動画コンテンツ投資判断の参考になると回答しました。
動画は、限られた時間で要点を把握できるうえ、企業の“雰囲気”なども伝わるため、「共感」や「安心感」を得やすい媒体として存在感を増していることが分かりました。

まとめ

今回の調査では、約8割（79.4％）が「動画コンテンツは投資判断の参考になる」と回答したことからも明らかなように、動画は今や単なる補助的な情報手段ではなく、投資意思決定に直結する主要な情報チャネルとなっています。また、情報収集媒体として最も多く選ばれたのはYouTube（65.9％）であり、SNS・動画を通じて投資の第一歩を踏み出した人も多く存在することもわかりました。「企業の魅力や将来性を伝える場所」が従来の新聞・雑誌や四季報といった紙媒体から、SNSや動画コンテンツといったデジタルチャネルへと確実にシフトしつつあることが明らかになりました。

今回、当社が提供を開始する「IR特化型ショート動画プロモーションパッケージ」は、IR資料の中に埋もれがちな経営戦略やビジネスモデルの要点を、数十秒の動画に凝縮し、視覚的かつ直感的に伝えるソリューションです。さらに、先日発表した「IRプロモーションパッケージ」（※）の一商材として組み込むことで、ターゲット層に最適化したSNS広告配信と組み合わせ、情報感度の高い個人投資家層への効果的なアプローチを実現します。

※参考　上場企業のIR活動をマーケティングで支援する新サービス「IRプロモーションパッケージ」を提供開始
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000025914.html

従来の「読むIR」から、“見て、共感し、動くIR”へ。
当社は「ショート動画×SNS広告×IR情報」を組み合わせた施策を通じて、企業価値をよりわかりやすく、戦略的に届けるとともに、企業の魅力や将来性を投資家に届けていくサポートを行ってまいります。