トップ DSP広告 vs 主要SNS広告:BtoBマーケティングでの「使い分け」最適解

DSP広告 vs 主要SNS広告:BtoBマーケティングでの「使い分け」最適解

GoogleやMeta広告とDSP広告、BtoBではどう使い分けるべきか?GSCデータでも関心が高い「DSP広告の導入メリット」を徹底解説。

媒体ごとの特性比較から、ABM(企業指定)への活用法、リマーケティングの強化策まで、成果を最大化するためのメディアプランニングの視点を提示します。

Google検索広告やMeta広告(Facebook/Instagram)をやり尽くし、次の一手を探しているマーケターにとって、必ず選択肢に上がるのが「DSP広告」です。

しかし、GSC(Googleサーチコンソール)の検索クエリを見ると、「DSP広告 導入」や「アドネットワークとの違い」を調べている方は多いものの、実務レベルでの「明確な使い分け基準」にまで踏み込んだ情報は不足しています。


そもそも「DSP広告」が必要な理由とは?

Google広告やMeta広告は、自社のプラットフォーム内に膨大なユーザーデータを抱えており、非常に精度が高いのが特徴です。
しかし、これらには「その媒体の枠内にしか配信できない」という限界があります。

対してDSP広告(Demand-Side Platform)は、複数のアドネットワークやメディアを横断して広告を配信します。

ポイント

  • リーチの補完:
    GoogleやSNSをあまり利用しない層(特定業界の専門ニュースサイト閲覧者など)にアプローチできる。

  • BtoB特化のデータ利用:
    企業名、業種、役職、年収、あるいは「特定の展示会サイトを訪れた履歴」など、外部のBtoB専門データを活用したターゲティングが可能。

【比較表】主要媒体 vs DSP広告:4つの評価軸

BtoBマーケティングにおける、主要媒体とDSPの特性を比較しました。

評価軸Google / Meta 広告DSP広告
主なターゲティング検索意図、SNS内の行動、AI推論業種、役職、IPアドレス、閲覧履歴
配信面自社プラットフォーム内多様なWebサイト、専門メディア
得意なフェーズ顕在層の刈り取り、広い認知ターゲット企業の狙い撃ち(ABM)
運用の難易度AIによる自動化が進み比較的容易媒体選定やデータ連携に専門性が必要

BtoBにおける「使い分け」の3大シナリオ

「どちらかを選ぶ」のではなく、目的(KPI)に合わせて予算を配分するのが正解です。

シナリオ①:検索広告のCPAが高騰している場合

Google検索広告の競合が激しくCPAが許容範囲を超えているなら、DSPでの「オーディエンスターゲティング」が有効です。
特定の業種や職種に絞ってバナーを表示させることで、検索される前の潜在層に安価に接触し、指名検索へと繋げます。

シナリオ②:ABM(アカウント・ベースド・マーケティング)を強化したい場合

「特定の100社だけに広告を出したい」といった極めてニッチなターゲティングは、GoogleやMetaでは困難です。

一部のDSPは「IPアドレス指定」や「企業属性データ」に強みを持っており、狙った企業の社員が閲覧するビジネス系サイトにのみ広告を出すことが可能です。

シナリオ③:リマーケティング(追客)の質を上げたい場合

Googleのリマーケティングだけでは、配信面がGoogleアドネットワーク内に限定されます。
DSPを併用することで、ターゲットが普段仕事でチェックする経済誌サイトや専門ニュースサイトなど、より「ビジネスモード」の瞬間に広告を当てることができます。


失敗しないDSP広告導入のチェックリスト

DSP広告は媒体(プラットフォーム)によって、保有しているデータや得意な配信面が全く異なります。導入時には以下の3点を確認してください。

ポイント

  • 活用可能なデータソース:
    そのDSPは、自社のターゲット層(業種・役職など)にリーチできるデータを持っているか?

  • 最低出稿金額と期間:
    DSPは一定以上の配信量がないと最適化がかかりにくい傾向があります。
    スモールスタートが可能か確認しましょう。

  • レポーティングの透明性:
    どのサイトの、どの枠で表示されたのか、ドメインレベルで開示されるか。

まとめ:主要媒体を「核」にし、DSPで「幅」を広げる

BtoBマーケティングの王道は、依然としてGoogle検索広告とMeta広告です。
しかし、それだけではリーチできない「質の高いBtoB層」が必ず存在します。

まずは主要媒体で「確実な層」を刈り取り、さらなる拡大が必要なフェーズや特定の企業群を攻略したいフェーズでDSPを組み合わせる。
この「ハイブリッド運用」こそが、2026年現在の最適解と言えます。

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Google広告の新潮流『AI MAX』徹底解説:P-MAXとの違い

脳汁くんのマーケ研究所編集部